NVIDIA創業者ジェンスン・フアン氏のCEO辞任。不倫騒動や報道で取り沙汰された未確定の安全保障上の疑惑まで飛び出したが、PCヲタクとして気になるのは、むしろ今後のGPU開発と供給だ。GeForceの性能は経営者の私生活で決まるわけではない。
では、もし米国がNVIDIA製品を使わなくなったら、AI産業はどうなるのか。AMDやGoogleなどの代替技術は存在する。だが、公式資料を調べると、グラボを交換するだけでは済まない問題が見えてきた。
NVIDIAの売上92.5%はデータセンター!
NVIDIAの2026年8月26日発表の決算によると、同年5~7月期の売上高は962億2,100万ドル。そのうちデータセンター事業が890億ドルを占める。
実際に計算すると、890÷962.21×100=約92.5%。残りは約7.5%で、データセンター事業はそれ以外の合計の約12.3倍になる。
NVIDIAの売上の約92.5%がデータセンター事業なのである。
第1回で調べた「単体グラボ市場の約90%」とは別の数字だ。こちらはNVIDIA自身の売上構成。しかもデータセンター事業にはGPUだけでなく、ネットワーク機器や関連システムも含まれる。
残り7.5%がすべてGeForceの売上というわけでもない。もはやNVIDIAは、ゲーム用グラボだけで語れる企業ではないのだ。

NVIDIAの2026年5~7月期決算では、データセンター事業が全社売上の約92.5%を占める。画像はAI生成による架空のデータセンター風景で、実際のNVIDIA施設や設備構成を再現したものではない。ラックの色分けは売上比率や特定企業を示していない。
AMD・Google・Amazonなら代役になれる?
AI半導体でNVIDIAに対抗する企業は、AMDだけではない。2026年11月14日時点の各社公式情報を整理すると、次のようになる。
| 企業 | 対抗技術 | 主な利用形態 |
|---|---|---|
| AMD | Instinct MI400シリーズ | AI用GPU・サーバー |
| TPU Ironwood | Google Cloudなど | |
| Amazon AWS | Trainium3 | AWSクラウド |
AMDは11月12日、MI400シリーズの新情報とMI450Xを発表した。GoogleのIronwoodは2026年3月に一般提供を開始。AWSのTrainium3搭載サーバーも2025年12月から一般提供されている。
つまり、NVIDIA以外ではAIを動かせない、という話ではない。
ただしAMDのInstinctはGPUだが、GoogleのTPUとAWSのTrainiumはAI計算に特化した独自半導体だ。GeForceのような交換用グラボではなく、クラウドなどの特定環境で使う。
代替技術が存在することと、NVIDIA製品をそのまま置き換えられることは別問題なのである。

AMD Instinct、Google TPU、AWS Trainiumなど、NVIDIA以外にも存在するAI計算基盤を象徴したイメージ。実在の施設や接続構造を再現したものではない。緑色とオレンジ色の経路は特定メーカーや性能差を示すものではない。
GPUを交換してもCUDAが残る!
さらに厄介なのが、NVIDIAのCUDAだ。これはGPUで計算を実行するためのプログラム基盤で、AI開発や科学技術計算に広く使われている。
AMDにも対抗するROCmがあり、PyTorchなどのAI開発環境を利用できる。しかしCUDA専用の処理やライブラリを使っている場合、移行時にプログラムの修正や動作検証が必要になることがある。
GoogleのTPUやAWSのTrainiumも、それぞれ異なるソフトウェア環境を持つ。
つまり、GPUという機械を交換するだけでなく、そこで動くプログラムまで検証し直す必要がある。 NVIDIAが強いのは半導体の性能だけではない。長年積み重ねた開発環境も競争力になっている。

GPUとソフトウェア開発環境の関係を示すAI生成の概念図。CUDAを利用するプログラムをAMD ROCmなどへ移行する際は、処理やライブラリによって修正・互換性確認が必要になることがある。光るプログラムやケーブルは説明のための演出で、実際の機器構造ではない。
米国がNVIDIAを排除したら、誰が困る?
安全保障政策も整理しておこう。米商務省は2026年1月、NVIDIA H200やAMD MI325Xなどの中国向け輸出について、一定条件下で個別審査する制度を発表した。
これは中国向けの輸出管理であり、米国内でNVIDIA製品を使用禁止にする制度ではない。2026年11月14日時点で、米国内でのNVIDIA全面使用禁止が決まった事実は確認できない。
仮に米国のAIデータセンターからNVIDIAを排除すれば、既存システムの更新やソフトウェア移行に負担が生じる可能性がある。一方、中国向けの輸出を規制する政策は、対象も目的も異なる。
外国への輸出を制限することと、自国で使わなくなることを混同してはいけない。
米国自身のAI開発能力にどれだけ影響するか、具体的な損失額や移行期間は確認できない。競合技術がある以上、全面的に代替不能とも断定できない。米国のAI開発が直ちに停止するとはいえないが、既存のNVIDIA環境を短期間ですべて置き換えられるとも確認できない。

米国の先端AI半導体輸出管理と、仮想の米国内使用禁止を比較したイメージ。2026年1月、米商務省はNVIDIA H200などの中国向け輸出許可申請について条件付きの個別審査を発表した。画像中のチェックマークは自動承認を意味しない。また、米国内でNVIDIA製品の全面使用禁止が決定されたわけではない。
ちょっと分かりにくい用語
- CUDA
- NVIDIAが開発したGPU向け並列計算のプラットフォーム。AIや科学技術計算などで利用され、専用ライブラリや開発ツールも提供されている。
【編集者が思うこと】
「英雄色を好む」なんて昔から言うが、だから不倫が許されるという話でもない。ただ、PCヲタクとしては、経営者の私生活より次のGPUが何TFLOPS出すのか、そちらの方が気になる。
そもそも不倫が発覚したからといって、CUDAのプログラムが動かなくなるわけじゃない。ところが経営問題が供給や開発に波及したら、笑ってもいられない。
それにしても、グラボメーカーだと思っていたNVIDIAの売上が、データセンターにここまで偏っているとは。革ジャン社長が去っても技術は残る。しかし、その技術を別の会社が簡単に引き継げるわけでもない。結局、気になるのはそこなんだよな。
NVIDIA 3部作・全3回
創業者CEOの突然の辞任で、GPU業界はどうなる?単体グラボ市場の約9割を握るNVIDIAの実力と、AMD・Intelの代替能力を公開データから検証。さらにAI半導体とCUDA依存の問題まで、全3回でGPU業界の実態を追います。
- 第1回: 不倫騒動の渦中にNVIDIA CEO辞任! グラボ9割なのに、GPU全体はIntel首位?【第1部】
- 第2回: NVIDIAが消えたら誰が埋める? AMD・Intelの実力と「10倍」の壁【第2回】
- 完結編: 革ジャン社長が去ってもCUDAは残る! NVIDIA抜きで米国AIは動くのか?【完結編】
参考資料
- NVIDIA「NVIDIA Announces CEO Transition」(2026年11月12日) — CEO交代と事業継続方針
- NVIDIA「Second Quarter Fiscal 2027 Financial Results」(2026年8月26日) — 全社売上高とデータセンター売上高
- AMD「AMD Advances the Instinct MI400 Series」(2026年11月12日) — MI400シリーズとMI450Xの発表
- Google Cloud「Cloud TPU Release Notes」 — TPU7x(Ironwood)の一般提供開始
- Amazon AWS「Amazon EC2 Trn3 UltraServers」(2025年12月2日) — Trainium3の一般提供
- NVIDIA「CUDA Programming Guide」 — CUDAの仕組みと開発基盤
- AMD「ROCm PyTorch Compatibility」 — ROCm環境とPyTorchへの対応
- 米商務省産業安全保障局(BIS)「Department of Commerce Revises License Review Policy for Semiconductors Exported to China」(2026年1月13日) — 対中半導体輸出審査制度
